・総売上高：全店の前年同月比101.8％、既存店の同比100.3％
・食品合計：全店の前年同月比101.7％、既存店の同比100.2％
・３月のスーパーマーケット中核店舗における景気判断DIの現状判断は、前月から－2.1の43.4、見通し判断は前月から－3.5の38.7となり、前月に続きいずれも悪化、とくに先行きに対する慎重な見方が強まっている。
■スーパーマーケット販売統計調査
■スーパーマーケット景気動向調査
４月調査（３月実績）結果概況
先行き不透明感が高まり景況感は悪化
３月のスーパーマーケット中核店舗における景気判断DIの現状判断は、前月から－2.1の43.4、見通し判断は前月から－3.5の38.7となり、前月に続きいずれも悪化、とくに先行きに対する慎重な見方が強まっている。
経営動向調査では、売上・収益DIがともに前月から下落した。各仕入原価DIは依然として高水準ながらやや低下した一方、客単価DIは前月から低下、来客数DIは改善したものの引き続きマイナス圏での推移となった。来客数の低迷に加え、単価上昇による押し上げ効果も弱まり、収益環境は一段と厳しさを増している。
カテゴリー動向調査では、青果は前年相場高からの反動が続き大幅なマイナス圏となった。惣菜は引き続き二桁プラス圏を維持した。一般食品、日配品は買上点数の伸び悩みなどからマイナス圏で推移している。非食品では、中東情勢の影響による生活必需品の買い置き需要や、４月からの価格改定を前に加熱式たばこの駆け込み需要もあり、プラス圏を確保した。
景況感調査では、現状判断、見通し判断ともに悪化し、消費者購買意欲DIの低下が目立った。価格上昇の継続に加え、生活防衛意識の高まりが消費マインドの重荷となっているものとみられる。
３月は物価高の長期化に加え、中東情勢の不透明感により、消費者の生活防衛意識が高まり、収益環境は厳しさを増した。原油高や、それにともなうさまざまなコスト上昇、供給不足などの影響が長期化する可能性もあり、需給や相場変動を見極めながら、商品・資材等の調達最適化、販売促進の選択と集中、需要に応じた在庫コントロールを迅速かつ的確に行う経営対応力が一層重要となる。
景況感調査
【ニュースリリース】
スーパーマーケット協会３団体からの公式なニュースリリース全文はこちら